賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 4400万
- 2010年3月31日 +18.18%
- 5200万
- 2011年3月31日 +163.46%
- 1億3700万
- 2012年3月31日 +35.04%
- 1億8500万
- 2013年3月31日 +6.49%
- 1億9700万
- 2014年3月31日 +42.64%
- 2億8100万
- 2015年3月31日 +110.68%
- 5億9200万
- 2016年3月31日 +54.56%
- 9億1500万
- 2017年3月31日 +70.49%
- 15億6000万
- 2018年3月31日 -39.1%
- 9億5000万
- 2019年3月31日 -11.89%
- 8億3700万
- 2020年3月31日 +50.78%
- 12億6200万
- 2021年3月31日 +37.56%
- 17億3600万
- 2022年3月31日 -15.38%
- 14億6900万
- 2023年3月31日 +93.81%
- 28億4700万
- 2024年3月31日 -35.72%
- 18億3000万
個別
- 2008年3月31日
- 3200万
- 2009年3月31日 +31.25%
- 4200万
- 2010年3月31日 +14.29%
- 4800万
- 2011年3月31日 +181.25%
- 1億3500万
- 2012年3月31日 +30.37%
- 1億7600万
- 2013年3月31日 +6.25%
- 1億8700万
- 2014年3月31日 +35.83%
- 2億5400万
- 2015年3月31日 +113.39%
- 5億4200万
- 2016年3月31日 +58.49%
- 8億5900万
- 2017年3月31日 +75.9%
- 15億1100万
- 2018年3月31日 -40.83%
- 8億9400万
- 2019年3月31日 -7.49%
- 8億2700万
- 2020年3月31日 +39.9%
- 11億5700万
- 2021年3月31日 +35.7%
- 15億7000万
- 2022年3月31日 -14.78%
- 13億3800万
- 2023年3月31日 +104.26%
- 27億3300万
- 2024年3月31日 -38.6%
- 16億7800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
工具、器具及び備品 2～20年2024/06/27 9:58 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券(営業投資有価証券を含む)
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
なお、投資事業組合等への出資持分については、直近の決算日の財務諸表を基礎とし、持分相当額を純額で取込む方法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
工具、器具及び備品 2～15年2024/06/27 9:58