- 2121
- 2026/10/09
- 時価
- 2569億円
- PER 予
- 9.77倍
- 2010年以降
- 赤字-102.13倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.3倍
- 2010年以降
- 0.56-10.49倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.13%
- ROE 予
- 13.31%
- ROA 予
- 8.84%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 208億800万
- 2016年3月31日 +5%
- 218億4800万
個別
- 2015年3月31日
- 222億9400万
- 2016年3月31日 +15.39%
- 257億2600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2016/06/29 14:24
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 平成27年3月31日に行われた株式会社フンザとの企業結合について、前連結会計年度において暫定的な会計処理を行っておりましたが、当連結会計年度において次のとおりに確定しております。2016/06/29 14:24
(2) 発生したのれんの金額、発生原因、償却方法及び償却期間のれん(修正前)金額 11,934百万円 修正額 ・無形固定資産(商標権)の計上 △290百万円 ・無形固定資産(顧客関係資産)の計上 △240百万円 ・繰延税金負債の計上 173百万円
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~27年
工具、器具及び備品 2~20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/29 14:24 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。
2016/06/29 14:24前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物 - 百万円 11 百万円 工具、器具及び備品 35 百万円 7 百万円 その他 13 百万円 2 百万円 計 48 百万円 21 百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 14:24
- #6 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにミューズコー株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳、当該子会社株式の取得価額及び取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2016/06/29 14:24
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)流動資産 209百万円 固定資産 34百万円 のれん 1,891百万円
該当事項はありません。 - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 14:24
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 繰延税金負債 無形固定資産 -百万円 △71百万円 繰延税金負債合計 -百万円 △71百万円
- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (3) 当連結会計年度の財政状態の分析2016/06/29 14:24
当連結会計年度末までの財政状態の主な変動としましては、資産については流動資産が143,190百万円(前連結会計年度末比59,820百万円増加)となり、主な要因としては、現金及び預金の増加があげられます。固定資産は21,848百万円(前連結会計年度末比1,039百万円増加)となり、主な要因としては、繰延税金資産の増加があげられます。
負債については、流動負債が43,465百万円(前連結会計年度末比7,142百万円減少)となり、主な要因としては、短期借入金の減少があげられます。固定負債は83百万円(前連結会計年度末比83百万円増加)となり、主な要因としては、繰延税金負債の増加があげられます。純資産は121,490百万円(前連結会計年度末比67,919百万円増加)となり、主な要因としては、利益剰余金並びに海外募集による新株式発行に伴う資本金及び資本剰余金の増加があげられます。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2016/06/29 14:24
主に定率法を採用しております。