たな卸資産
連結
- 2008年5月31日
- 776万
- 2010年3月31日 +51.48%
- 1176万
- 2011年3月31日 -33.31%
- 784万
- 2019年3月31日 -30.63%
- 544万
- 2020年3月31日 -12.22%
- 477万
個別
- 2010年3月31日
- 1176万
- 2011年3月31日 -33.31%
- 784万
- 2012年3月31日 -8.47%
- 718万
- 2013年3月31日 +30.46%
- 937万
- 2014年3月31日 +31.57%
- 1232万
- 2015年3月31日 -15.81%
- 1038万
- 2018年3月31日 -39.94%
- 623万
- 2019年3月31日 -12.67%
- 544万
- 2020年3月31日 -12.22%
- 477万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2020/06/30 9:07 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~15年
工具、器具及び備品 5~15年2020/06/30 9:07 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)2020/06/30 9:07
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 貯蔵品 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- たな卸資産
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2020/06/30 9:07