有価証券報告書-第17期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 5～15年
(2) 無形固定資産
① 商標権
耐用年数10年による定額法
② ソフトウエア
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法