クルーズ（2138）の繰延税金負債の推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 8285万
- 2019年6月30日 +23.87%
- 1億264万
- 2019年9月30日 ±0%
- 1億264万
- 2019年12月31日 +25.48%
- 1億2879万
- 2020年3月31日 -94.56%
- 700万
- 2021年3月31日 +477.88%
- 4046万
- 2021年6月30日 ±0%
- 4046万
- 2021年9月30日 -8.03%
- 3722万
- 2021年12月31日 +3.1%
- 3837万
- 2022年3月31日 -84.66%
- 588万
- 2022年6月30日 +517.14%
- 3633万
- 2022年9月30日 -1.32%
- 3585万
- 2022年12月31日 +0.7%
- 3610万
- 2023年3月31日 -99.68%
- 11万
- 2023年6月30日 +999.99%
- 838万
- 2023年9月30日 +72.25%
- 1443万
- 2023年12月31日 +7.99%
- 1559万
- 2024年3月31日 +83.07%
- 2854万
- 2024年6月30日 +4.89%
- 2994万
- 2024年9月30日 -44.14%
- 1672万
- 2024年12月31日 +13.5%
- 1898万
- 2025年3月31日 +78.96%
- 3396万
- 2025年6月30日 -7.25%
- 3150万
- 2025年9月30日 +5.73%
- 3330万
- 2025年12月31日 +70.81%
- 5689万
個別
- 2019年3月31日
- 7086万
- 2020年3月31日 -66.29%
- 2388万
- 2023年3月31日 -4.83%
- 2273万
- 2024年3月31日 +523.66%
- 1億4177万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2024/06/28 15:30
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 繰延税金資産合計 246,346千円 240,359千円 繰延税金負債 新事業開拓事業者投資損失準備金 △269,078千円 △269,061千円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2024/06/28 15:30
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)1.評価性引当額が36,514千円増加しております。この増加の主な内容は、有価証券評価損の計上等により将来減算一時差異が増加し、回収可能性を検討した結果としてスケジューリング不能額が増加した一方で、連結子会社で課税所得を計上したことで税務上の繰越欠損金が減少したことによるものであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 繰延税金資産合計 575,803千円 499,038千円 繰延税金負債 未収事業税 △2,195千円 △10,022千円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
