建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)につきましては、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～24年
工具、器具及び備品 3～15年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。2014/06/30 15:30

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	2,865千円
工具、器具及び備品	426千円

2014/06/30 15:30

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	本社増床に伴う設備工事等による増加	55,528千円
工具、器具及び備品	事業拡大に伴うサーバー、PC等の購入による増加	164,668千円
ソフトウェア	自社サービス用ソフトウェアの開発による増加	292,897千円
	開発用ソフトウェア等の購入による増加	57,189千円

2014/06/30 15:30

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社は定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。また、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～24年
工具、器具及び備品 3～15年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間 (5年以内)に基づく定額法によっております。2014/06/30 15:30