建物(純額)
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 3568万
- 2014年3月31日 +357.93%
- 1億6340万
- 2015年3月31日 -52.88%
- 7699万
- 2016年3月31日 +24.08%
- 9553万
- 2017年3月31日 -6.82%
- 8902万
- 2018年3月31日 +54.65%
- 1億3767万
- 2019年3月31日 +73.37%
- 2億3869万
- 2020年3月31日 -9.19%
- 2億1674万
- 2021年3月31日 -61.41%
- 8363万
- 2022年3月31日 +85.25%
- 1億5493万
- 2023年3月31日 -2.97%
- 1億5034万
個別
- 2009年3月31日
- 3119万
- 2010年3月31日 -56.38%
- 1360万
- 2011年3月31日 -8.48%
- 1245万
- 2012年3月31日 +49.09%
- 1856万
- 2013年3月31日 +462.85%
- 1億451万
- 2014年3月31日 +40.1%
- 1億4641万
- 2015年3月31日 -47.41%
- 7699万
- 2016年3月31日 +24.08%
- 9553万
- 2017年3月31日 -8.52%
- 8740万
- 2018年3月31日 +23.45%
- 1億789万
- 2019年3月31日 -12.29%
- 9463万
- 2020年3月31日 -83.97%
- 1516万
- 2021年3月31日 -42.54%
- 871万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 1億777万
- 2023年3月31日 -0.83%
- 1億688万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなった、のれん及び建物等に係る減損損失であります。2023/06/30 15:16
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2023/06/30 15:16
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2023/06/30 15:16
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物 7,105千円 0千円 機械装置及び運搬具 -千円 0千円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2023/06/30 15:16
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 オフィスの設備購入による増加 7,074 千円 工具、器具及び備品 オフィスの備品購入による増加 5,427 千円
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/30 15:16
当社グループは、サービス単位を基準とした管理会計上の区分を独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として捉え、その単位を基礎にグルーピングする方法を採用しております。場所 用途 種類 減損損失 東京都渋谷区 EC事業 前渡金 47,805千円 東京都渋谷区 EC事業 建物 5,856千円 東京都渋谷区 EC事業 工具、器具及び備品 112千円 東京都渋谷区 その他事業 ソフトウエア 6,739千円 東京都渋谷区 その他事業 建物 5,930千円 東京都渋谷区 その他事業 のれん 4,695千円
当連結会計年度において、EC事業及びその他事業において、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったのれん、建物及びソフトウエア等について、減損損失を認識しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2023/06/30 15:16
ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物につきましては、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。