2138 クルーズ

2138
2024/03/27
時価
99億円
PER 予
7.81倍
2010年以降
赤字-429.38倍
(2010-2023年)
PBR
0.75倍
2010年以降
0.73-16倍
(2010-2023年)
配当 予
0%
ROE 予
9.6%
ROA 予
3.91%
資料
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建物(純額)

【期間】
  • 通期

連結

2009年3月31日
3568万
2014年3月31日 +357.93%
1億6340万
2015年3月31日 -52.88%
7699万
2016年3月31日 +24.08%
9553万
2017年3月31日 -6.82%
8902万
2018年3月31日 +54.65%
1億3767万
2019年3月31日 +73.37%
2億3869万
2020年3月31日 -9.19%
2億1674万
2021年3月31日 -61.41%
8363万
2022年3月31日 +85.25%
1億5493万
2023年3月31日 -2.97%
1億5034万

個別

2009年3月31日
3119万
2010年3月31日 -56.38%
1360万
2011年3月31日 -8.48%
1245万
2012年3月31日 +49.09%
1856万
2013年3月31日 +462.85%
1億451万
2014年3月31日 +40.1%
1億4641万
2015年3月31日 -47.41%
7699万
2016年3月31日 +24.08%
9553万
2017年3月31日 -8.52%
8740万
2018年3月31日 +23.45%
1億789万
2019年3月31日 -12.29%
9463万
2020年3月31日 -83.97%
1516万
2021年3月31日 -42.54%
871万
2022年3月31日 +999.99%
1億777万
2023年3月31日 -0.83%
1億688万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなった、のれん及び建物等に係る減損損失であります。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2023/06/30 15:16
#2 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2023/06/30 15:16
#3 固定資産除却損の注記(連結)
※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物7,105千円0千円
機械装置及び運搬具-千円0千円
2023/06/30 15:16
#4 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物オフィスの設備購入による増加7,074千円
工具、器具及び備品オフィスの備品購入による増加5,427千円
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
2023/06/30 15:16
#5 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
場所用途種類減損損失
東京都渋谷区EC事業前渡金47,805千円
東京都渋谷区EC事業建物5,856千円
東京都渋谷区EC事業工具、器具及び備品112千円
東京都渋谷区その他事業ソフトウエア6,739千円
東京都渋谷区その他事業建物5,930千円
東京都渋谷区その他事業のれん4,695千円
当社グループは、サービス単位を基準とした管理会計上の区分を独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として捉え、その単位を基礎にグルーピングする方法を採用しております。
当連結会計年度において、EC事業及びその他事業において、収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったのれん、建物及びソフトウエア等について、減損損失を認識しております。
2023/06/30 15:16
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物につきましては、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2023/06/30 15:16