クルーズ(2138)の小計の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 3億3443万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 39億166万
- 2015年3月31日 -8.02%
- 35億8893万
- 2016年3月31日 -6.24%
- 33億6483万
- 2017年3月31日 -10.83%
- 30億33万
- 2018年3月31日 -68.59%
- 9億4235万
- 2019年3月31日
- -31億6969万
- 2020年3月31日
- -6億4235万
- 2021年3月31日
- 22億5369万
- 2022年3月31日 -49.85%
- 11億3023万
- 2023年3月31日 +22.92%
- 13億8934万
- 2024年3月31日
- -4億9755万
- 2025年3月31日
- -3億2443万
- 2026年3月31日
- -667万
個別
- 2010年3月31日
- 5億5026万
- 2011年3月31日 +91.26%
- 10億5243万
- 2012年3月31日 +107.21%
- 21億8071万
- 2013年3月31日 -11.64%
- 19億2682万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2025年3月31日)2026/06/25 15:33
当連結会計年度(2026年3月31日)種類 連結貸借対照表計上額(千円) 取得原価(千円) 差額(千円) (3)その他 - - - 小計 1,058,153 932,558 125,594 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの (1)株式 - - - (2)債券 - - - (3)その他 - - - 小計 - - - 合計 1,058,153 932,558 125,594
2.連結会計年度中に売却したその他有価証券種類 連結貸借対照表計上額(千円) 取得原価(千円) 差額(千円) (3)その他 - - - 小計 1,167,626 932,558 235,067 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの (1)株式 - - - (2)債券 - - - (3)その他 - - - 小計 - - - 合計 1,167,626 932,558 235,067 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:33
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) その他 5,451千円 6,513千円 繰延税金資産小計 1,013,250千円 973,203千円 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額 △41,738千円 △320,647千円 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 △767,609千円 △351,433千円 評価性引当額小計 △809,347千円 △672,081千円 繰延税金資産合計 203,903千円 301,121千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:33
(注)1.評価性引当額が205,490千円増加しております。この増加の主な内容は、「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第26号)における企業分類変更によるものです。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他 30,467千円 36,483千円 繰延税金資産小計 1,174,918千円 1,176,217千円 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額(注)2 △252,188千円 △460,134千円 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 △419,024千円 △416,568千円 評価性引当額小計(注)1 △671,212千円 △876,702千円 繰延税金資産合計 503,705千円 299,514千円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「事務所移転費用」及び「移転費用の支払額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。2026/06/25 15:33
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「事務所移転費用」81千円及び「移転費用の支払額」△81千円を独立掲記するとともに、「小計」△324,433千円は「小計」△324,352千円として組み替えております。