- 2138
- 2026/08/31
- 時価
- 58億円
- PER 予
- 90.69倍
- 2010年以降
- 赤字-429.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.51倍
- 2010年以降
- 0.49-16倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 0.56%
- ROA 予
- 0.15%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
クルーズ(2138)のその他有価証券評価差額金(税引後)の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 351万
- 2013年9月30日 -32.48%
- 237万
- 2013年12月31日 +384.27%
- 1148万
- 2014年3月31日 -27.05%
- 838万
- 2014年6月30日
- -105万
- 2014年9月30日
- 509万
- 2014年12月31日 +227.31%
- 1666万
- 2015年3月31日 -40.86%
- 985万
- 2015年6月30日 -65.99%
- 335万
- 2015年9月30日
- -126万
- 2015年12月31日
- -60万
- 2016年3月31日 -999.99%
- -809万
- 2016年6月30日 -92.86%
- -1561万
- 2016年9月30日
- -1119万
- 2016年12月31日
- 334万
- 2017年3月31日 -19.58%
- 268万
- 2017年6月30日
- -15万
- 2017年9月30日
- 145万
- 2017年12月31日 -3.23%
- 140万
- 2018年3月31日
- -193万
- 2018年6月30日 -267.18%
- -710万
- 2018年9月30日
- -610万
- 2018年12月31日 -44.71%
- -882万
- 2019年3月31日 -126.62%
- -2000万
- 2019年6月30日
- 1億318万
- 2019年9月30日 -5.27%
- 9774万
- 2019年12月31日 -6.11%
- 9177万
- 2020年3月31日 -6.12%
- 8615万
- 2020年6月30日
- -3881万
- 2020年9月30日
- 1億933万
- 2020年12月31日 -85.64%
- 1569万
- 2021年3月31日 +44.74%
- 2271万
- 2021年6月30日
- -5108万
- 2021年9月30日 -6.95%
- -5463万
- 2021年12月31日
- 1億8580万
- 2022年3月31日
- -7490万
- 2022年6月30日
- -3290万
- 2022年9月30日 -16.86%
- -3845万
- 2022年12月31日 -9.5%
- -4210万
- 2023年3月31日
- 1億176万
- 2023年6月30日 -13.69%
- 8783万
- 2023年9月30日 +396.45%
- 4億3603万
- 2023年12月31日 +5.18%
- 4億5862万
- 2024年3月31日 -4.49%
- 4億3803万
- 2024年6月30日 -81.42%
- 8136万
- 2024年9月30日
- -1億6476万
- 2024年12月31日
- -2892万
- 2025年3月31日 -999.99%
- -3億2175万
- 2025年6月30日
- -1276万
- 2025年9月30日 -322.1%
- -5386万
- 2025年12月31日
- 953万
- 2026年3月31日 -93.44%
- 62万
- 2026年6月30日 +999.99%
- 1275万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 15:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △222,764千円 75,930千円 法人税等及び税効果額 83,114千円 32,899千円 その他有価証券評価差額金 △321,755千円 626千円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:33
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 新事業開拓事業者投資損失準備金 △288,294千円 △268,384千円 その他有価証券評価差額金 △48,846千円 △81,744千円 その他 △1千円 △2千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:33
(注)1.評価性引当額が205,490千円増加しております。この増加の主な内容は、「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第26号)における企業分類変更によるものです。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 新事業開拓事業者投資損失準備金 △288,294千円 △268,384千円 その他有価証券評価差額金 △76,100千円 △114,617千円 その他 △476千円 △0千円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額