有価証券報告書-第14期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)につきましては、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～24年
工具、器具及び備品 3～15年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。