有価証券報告書-第14期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社は定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。また、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～24年
工具、器具及び備品 3～15年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間 (5年以内)に基づく定額法によっております。