減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年9月30日
- 1082万
- 2009年9月30日 +58.89%
- 1719万
- 2010年9月30日 -12.03%
- 1512万
- 2011年9月30日 +30.1%
- 1967万
- 2012年9月30日 +68.33%
- 3312万
- 2013年9月30日 -9.04%
- 3012万
- 2014年9月30日 +5.9%
- 3190万
- 2015年9月30日 +71.16%
- 5460万
- 2016年9月30日 +22.96%
- 6714万
- 2017年9月30日 +6.35%
- 7141万
- 2018年9月30日 +1.3%
- 7233万
- 2019年9月30日 +4.73%
- 7576万
- 2020年9月30日 -17.01%
- 6287万
- 2021年9月30日 -20.81%
- 4979万
- 2022年9月30日 -23.93%
- 3787万
- 2023年9月30日 +12.07%
- 4244万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2023/12/25 11:41
なお、管理部門等の共通部門が保有する資産は「調整額」へ含めて表示しておりますが、その資産から発生する減価償却費につきましては、各セグメント利益の算出過程において社内基準により各事業セグメントへ配賦しております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりであります。2023/12/25 11:41
前事業年度(自 2021年10月1日至 2022年9月30日) 当事業年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日) 地代家賃 257,446 256,397 減価償却費 37,875 42,446 貸倒引当金繰入額 873 △5,160 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
なお、管理部門等の共通部門が保有する資産は「調整額」へ含めて表示しておりますが、その資産から発生する減価償却費につきましては、各セグメント利益の算出過程において社内基準により各事業セグメントへ配賦しております。2023/12/25 11:41 - #4 売上原価明細書(連結)
- (自 2022年10月1日2023/12/25 11:41
至 2023年9月30日)※1.主な労務費の内容は、次のとおりであります。 ※1.主な労務費の内容は、次のとおりであります。 ※2.主な経費の内容は、次のとおりであります。 ※2.主な経費の内容は、次のとおりであります。 減価償却費 138,244千円 システム管理費 176,271千円 業務委託費 182,260千円 外注費 169,221千円 減価償却費 152,653千円 システム管理費 260,236千円 業務委託費 166,434千円 外注費 171,679千円 ※3.主な他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。 ※3.主な他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。 ※3.主な他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。 ※3.主な他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。 原価計算の方法
原価計算の方法は、実際原価による個別原価計算を採用しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業活動による資金収入は512百万円(前連結会計年度は1,180百万円の収入)となりました。2023/12/25 11:41
主な資金増加要因は、税金等調整前当期純利益906百万円、売上債権及び契約資産の減少額220百万円、減価償却費215百万円によるものであります。主な資金減少要因は、法人税等の支払額663百万円、持分法による投資利益90百万円、役員賞与引当金の減少額30百万円によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)