- 2122
- 2026/09/25
- 時価
- 101億円
- PER 予
- 21.68倍
- 2010年以降
- 2.94-108.23倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.56倍
- 2010年以降
- 0.61-4.22倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 2.07%
- ROE 予
- 7.19%
- ROA 予
- 3.66%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
インタースペース(2122)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - メディア運営の推移 - 全期間
連結
- 2013年9月30日
- -1億5092万
- 2013年12月31日
- 233万
- 2014年3月31日 +769.17%
- 2033万
- 2014年6月30日 -86.32%
- 278万
- 2014年9月30日
- -3415万
- 2014年12月31日
- -3310万
- 2015年3月31日 -81.73%
- -6015万
- 2015年6月30日 -59.19%
- -9575万
- 2015年9月30日
- -9266万
- 2015年12月31日
- 428万
- 2016年3月31日 +370.15%
- 2012万
- 2016年6月30日 +135.98%
- 4749万
- 2016年9月30日 +57.38%
- 7474万
- 2016年12月31日 -63.74%
- 2710万
- 2017年3月31日 +113.1%
- 5775万
- 2017年6月30日 +36.3%
- 7872万
- 2017年9月30日 +41.95%
- 1億1174万
- 2017年12月31日 -68.58%
- 3510万
- 2018年3月31日 +115.59%
- 7568万
- 2018年6月30日 +24.74%
- 9440万
- 2018年9月30日 +29.78%
- 1億2252万
- 2018年12月31日 -94.75%
- 642万
- 2019年3月31日 +52.61%
- 981万
- 2019年6月30日 -38.28%
- 605万
- 2019年9月30日
- -691万
- 2019年12月31日 -935.13%
- -7156万
- 2020年3月31日 -113.38%
- -1億5271万
- 2020年6月30日 -25.83%
- -1億9216万
- 2020年9月30日 -28.66%
- -2億4724万
- 2020年12月31日
- 829万
- 2021年3月31日 +569.85%
- 5559万
- 2021年6月30日 +103.71%
- 1億1324万
- 2021年9月30日 +34.84%
- 1億5270万
- 2021年12月31日 -64.59%
- 5406万
- 2022年3月31日 +288.78%
- 2億1020万
- 2022年6月30日 +53.89%
- 3億2348万
- 2022年9月30日 +27.38%
- 4億1204万
- 2022年12月31日 -66.96%
- 1億3615万
- 2023年3月31日 +56.11%
- 2億1254万
- 2023年6月30日 +9.1%
- 2億3188万
- 2023年9月30日 -10.46%
- 2億763万
- 2023年12月31日 -71.62%
- 5892万
- 2024年3月31日 +197.23%
- 1億7514万
- 2024年9月30日 -18.09%
- 1億4345万
- 2025年3月31日 -65.68%
- 4923万
- 2025年9月30日 +28.44%
- 6323万
- 2026年3月31日 -2.02%
- 6196万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「メディア」は、コンテンツメディア及び比較メディアの運営をおこなっております。2025/12/22 13:48
なお、前連結会計年度より、従来「インターネット広告」としていたセグメント名称を「パフォーマンスマーケティング」に変更しております。また、「メディア運営」としていたセグメント名称を「メディア」に変更しております。当該変更は報告セグメントの名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #2 事業の内容
- 3【事業の内容】2025/12/22 13:48
当社グループは当社、子会社12社(うち非連結子会社2社)および持分法適用会社1社で構成され、インターネットを活用したプロモーションやメディア運営およびこれらに附随する事業をおこなっております。
各事業の概要は以下のとおりであります。 - #3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (注)外部顧客への売上高の調整額は、報告セグメントにおいて代理人として処理した取引のうち、他の当事者がセグメント間に存在するため、連結損益計算書上は本人として処理される取引であります。2025/12/22 13:48
なお、前連結会計年度より、従来「インターネット広告」としていたセグメント名称を「パフォーマンスマーケティング」に変更しております。また、「メディア運営」としていたセグメント名称を「メディア」に変更しております。当該変更は報告セグメントの名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。
同様に、前連結会計年度より、従来「成果報酬型広告」としていた収益の分解情報の名称を「パフォーマンス広告」に変更しております。また、「成果報酬型広告(店舗型)」としていた収益の分解情報の名称を「マーケティングソリューション」に変更しております。当該変更は収益の分解情報の名称変更のみであり、顧客との契約から生じる収益を分解した情報に与える影響はありません。 - #4 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- なお、前連結会計年度より、従来「インターネット広告」としていたセグメント名称を「パフォーマンスマーケティング」に変更しております。また、「メディア運営」としていたセグメント名称を「メディア」に変更しております。当該変更は報告セグメントの名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。2025/12/22 13:48
- #5 報告セグメントの概要(連結)
- 「メディア」は、コンテンツメディア及び比較メディアの運営をおこなっております。2025/12/22 13:48
なお、前連結会計年度より、従来「インターネット広告」としていたセグメント名称を「パフォーマンスマーケティング」に変更しております。また、「メディア運営」としていたセグメント名称を「メディア」に変更しております。当該変更は報告セグメントの名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。