有価証券報告書-第15期(平成26年12月1日-平成27年11月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
・建物(建物附属設備を除く)
平成19年3月31日以前に取得したもの
法人税法に規定する旧定額法
平成19年4月1日以降に取得したもの
法人税法に規定する定額法
・建物以外
平成19年3月31日以前に取得したもの
法人税法に規定する旧定率法
平成19年4月1日以降に取得したもの
法人税法に規定する定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～40年
その他 2～20年
ロ 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアは、社内における見込利用可能期間(5年)を採用しております。
ハ 長期前払費用
定額法によっております。