有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2020/06/25 16:15
自社利用のソフトウエア 5年
のれん 7年 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 無形固定資産2020/06/25 16:15
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~39年
その他 2~15年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/06/25 16:15