大和コンピューター(3816)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年7月31日
- 4051万
- 2008年7月31日 -53.62%
- 1879万
- 2009年7月31日 -62.96%
- 696万
- 2010年7月31日 +61.54%
- 1124万
- 2011年7月31日 -31.12%
- 774万
- 2012年7月31日 +194.2%
- 2278万
- 2013年7月31日 +154.42%
- 5797万
- 2014年7月31日 +45.29%
- 8422万
- 2015年7月31日 +53.07%
- 1億2892万
- 2016年7月31日 -22.93%
- 9936万
- 2017年7月31日 +53.93%
- 1億5294万
- 2018年7月31日 +27%
- 1億9423万
- 2019年7月31日 -0.91%
- 1億9246万
- 2020年7月31日 +34%
- 2億5789万
- 2021年7月31日 +5.26%
- 2億7144万
- 2022年7月31日 -33.72%
- 1億7991万
- 2023年7月31日 +59.42%
- 2億8682万
- 2024年7月31日 +15.9%
- 3億3243万
- 2025年7月31日 -23.84%
- 2億5319万
個別
- 2007年7月31日
- 4051万
- 2008年7月31日 -53.62%
- 1879万
- 2009年7月31日 -62.96%
- 696万
- 2010年7月31日 +61.54%
- 1124万
- 2011年7月31日 -31.12%
- 774万
- 2012年7月31日 +194.2%
- 2278万
- 2013年7月31日 +154.42%
- 5797万
- 2014年7月31日 +45.29%
- 8422万
- 2015年7月31日 +53.07%
- 1億2892万
- 2016年7月31日 -22.93%
- 9936万
- 2017年7月31日 +53.93%
- 1億5294万
- 2018年7月31日 +27%
- 1億9423万
- 2019年7月31日 -0.91%
- 1億9246万
- 2020年7月31日 +34%
- 2億5789万
- 2021年7月31日 +5.26%
- 2億7144万
- 2022年7月31日 -33.72%
- 1億7991万
- 2023年7月31日 +59.42%
- 2億8682万
- 2024年7月31日 +15.9%
- 3億3243万
- 2025年7月31日 -23.84%
- 2億5319万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/10/29 14:55
前連結会計年度(自 2023年8月1日至 2024年7月31日) 当連結会計年度(自 2024年8月1日至 2025年7月31日) 法人税等及び税効果額 △20,113 30,040 その他有価証券評価差額金 45,616 △79,246 その他の包括利益合計 45,616 △79,246 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/10/29 14:55
(表示方法の変更)前事業年度(2024年7月31日) 当事業年度(2025年7月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △146,578 △116,538 繰延税金負債合計 △146,578 △116,538
前事業年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めて表示していた「投資有価証券評価損」は、表示の明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/10/29 14:55
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年7月31日) 当連結会計年度(2025年7月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △146,578 △116,538 その他 △964 △854
前連結会計年度(2024年7月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の純資産合計は5,365百万円となり、前連結会計年度末に比べ264百万円の増加となりました。2025/10/29 14:55
これは主に、利益剰余金が、親会社株主に帰属する当期純利益417百万円の計上により増加したものの、剰余金の配当により73百万円減少し、その他有価証券評価差額金が79百万円減少したことによるものであります。
(2)経営成績の分析