システムインテグレータ(3826)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2025年2月28日
- 1億6204万
- 2026年2月28日 +38.95%
- 2億2516万
個別
- 2009年2月28日
- 4202万
- 2010年2月28日 +14.24%
- 4800万
- 2011年2月28日 -37.88%
- 2982万
- 2012年2月29日 +93.26%
- 5762万
- 2013年2月28日 +12.96%
- 6509万
- 2014年2月28日 +36.77%
- 8903万
- 2015年2月28日 +2.7%
- 9143万
- 2016年2月29日 -1.57%
- 9000万
- 2017年2月28日 +6.75%
- 9607万
- 2018年2月28日 +20.77%
- 1億1603万
- 2019年2月28日 +31.19%
- 1億5222万
- 2020年2月29日 +16.84%
- 1億7786万
- 2021年2月28日 -20.77%
- 1億4091万
- 2022年2月28日 +3.95%
- 1億4648万
- 2023年2月28日 -0.69%
- 1億4546万
- 2024年2月29日 +2.16%
- 1億4860万
- 2025年2月28日 +4.52%
- 1億5532万
- 2026年2月28日 +26.68%
- 1億9675万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(1)商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(3)貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~18年
工具、器具及び備品 4年~15年2026/05/29 14:49 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/29 14:49
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 未払事業税 5,836千円 9,163千円 賞与引当金 47,310 59,931 業績連動報酬引当金 2,991 8,561
前事業年度(2025年2月28日) - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/29 14:49
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 未払事業税 5,836千円 9,163千円 賞与引当金 47,310 64,492 業績連動報酬引当金 2,991 8,561
前連結会計年度(2025年2月28日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (負債)2026/05/29 14:49
当連結会計年度末における流動負債は、前連結会計年度末に比べ310,582千円増加し1,166,093千円となりました。これは主に、未払消費税等の増加95,158千円、賞与引当金の増加63,114千円、未払費用の増加40,497千円などによるものです。
当連結会計年度末における固定負債は、前連結会計年度末に比べ40,586千円増加し50,407千円となりました。これは主に、株式会社システム開発研究所を取得したことに伴う退職給付に係る負債の計上29,727千円、業績連動報酬引当金の減少9,820千円などによるものです。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2026/05/29 14:49