システムインテグレータ（3826）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2024年5月31日: 2954万
2024年8月31日 -23.55%: 2259万
2024年11月30日 +64.05%: 3706万
2025年2月28日 -3.79%: 3565万
2025年5月31日 -12.13%: 3132万
2025年8月31日 +1.98%: 3194万
2025年11月30日 +4.1%: 3325万

個別

2009年2月28日: 5089万
2010年2月28日 +5.19%: 5353万
2010年11月30日 +110.8%: 1億1285万
2011年2月28日 -57.06%: 4845万
2011年5月31日 +24.54%: 6034万
2011年8月31日 -8.9%: 5497万
2011年11月30日 +88.4%: 1億358万
2012年2月29日 -29.94%: 7257万
2012年5月31日 +154.17%: 1億8446万
2012年8月31日 -35.44%: 1億1908万
2012年11月30日 +23%: 1億4647万
2013年2月28日 -10.67%: 1億3083万
2013年5月31日 -20.39%: 1億415万
2013年8月31日 -24.13%: 7902万
2013年11月30日 +102.49%: 1億6001万
2014年2月28日 -22.09%: 1億2466万
2014年5月31日 +137.93%: 2億9661万
2014年8月31日 +152.56%: 7億4914万
2014年11月30日 +57.26%: 11億7808万
2015年2月28日 +7.65%: 12億6825万
2015年5月31日 +4.67%: 13億2752万
2015年8月31日 -23.27%: 10億1862万
2015年11月30日 +2.22%: 10億4127万
2016年2月29日 -8.29%: 9億5493万
2016年5月31日 +8.72%: 10億3823万
2016年8月31日 -0.57%: 10億3233万
2016年11月30日 +12.07%: 11億5688万
2017年2月28日 +4.76%: 12億1194万
2017年5月31日 +20.11%: 14億5562万
2017年8月31日 +4.88%: 15億2658万
2017年11月30日 +11.6%: 17億365万
2018年2月28日 -35.19%: 11億407万
2018年5月31日 -4.52%: 10億5412万
2018年8月31日 -95.13%: 5128万
2018年11月30日 +104.98%: 1億512万
2019年2月28日 -52.96%: 4945万
2019年5月31日 +170.85%: 1億3394万
2019年8月31日 +36.5%: 1億8283万
2019年11月30日 -19.47%: 1億4723万
2020年2月29日 -8.5%: 1億3471万
2020年5月31日 +106.21%: 2億7780万
2020年8月31日 -17.85%: 2億2820万
2020年11月30日 +22.61%: 2億7979万
2021年2月28日 +17.59%: 3億2902万
2021年5月31日 +23.9%: 4億765万
2021年8月31日 -57.11%: 1億7486万
2021年11月30日 +15.28%: 2億158万
2022年2月28日 -15.88%: 1億6956万
2022年5月31日 -95.39%: 781万
2022年8月31日 +298.14%: 3109万
2022年11月30日 -56.83%: 1342万
2023年2月28日 -21.77%: 1050万
2023年5月31日 +138.46%: 2504万
2023年8月31日 -2.12%: 2450万
2023年11月30日 +17.83%: 2887万
2024年2月29日 -38.51%: 1775万
2025年2月28日 +100.78%: 3565万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
(1)商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2025/05/29 11:15
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 非連結子会社の数及び名称
該当事項はありません。
2.持分法の適用に関する事項
持分法適用の関連会社数 1社
持分法適用の関連会社の名称株式会社DGコマース
当連結会計年度より、連結財務諸表の作成に伴い、株式会社DGコマースを持分法適用の範囲に含めておりましたが、2025年1月31日付で同社の全株式を譲渡したことに伴い、持分法の適用範囲から除外しております。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項
KEYSTONE SOLUTIONS COMPANY LIMITEDの決算日は12月31日であります。連結財務諸表の作成にあたっては、連結子会社の同決算日現在の財務諸表を使用しております。ただし、連結決算日との間に生じた重要な取引については連結上必要な調整を行っております。
4.会計方針に関する事項
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
(1)満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)2025/05/29 11:15
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 関連会社株式
移動平均法による原価法2025/05/29 11:15