オリエンタルコンサルタンツ HD（2498）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年9月30日: 10億3988万
2009年9月30日 +5.27%: 10億9464万
2010年9月30日 -4.96%: 10億4031万
2010年12月31日 -1.22%: 10億2762万
2011年3月31日 -13.72%: 8億8667万
2011年6月30日 -7.42%: 8億2084万
2011年9月30日 -0.04%: 8億2050万
2011年12月31日 +4.66%: 8億5871万
2012年3月31日 +2.96%: 8億8415万
2012年6月30日 -1.27%: 8億7293万
2012年9月30日 -1.35%: 8億6115万
2012年12月31日 -1.31%: 8億4991万
2013年3月31日 -0.49%: 8億4572万
2013年6月30日 -1.24%: 8億3523万
2013年9月30日 -0.58%: 8億3042万
2013年12月31日 -5.51%: 7億8470万
2014年3月31日 +2.86%: 8億712万
2014年6月30日 -0.74%: 8億112万
2014年9月30日 -1.32%: 7億9052万
2014年12月31日 -1.29%: 7億8035万
2015年3月31日 -1.27%: 7億7046万
2015年6月30日 +0.74%: 7億7617万
2015年9月30日 +0.67%: 7億8134万
2015年12月31日 +9.32%: 8億5415万
2016年3月31日 -1%: 8億4562万
2016年6月30日 -1.49%: 8億3298万
2016年9月30日 -0.93%: 8億2522万
2016年12月31日 +4.66%: 8億6370万
2017年3月31日 -48.5%: 4億4480万
2017年6月30日 -2.74%: 4億3263万
2017年9月30日 +1.79%: 4億4040万
2017年12月31日 +0.08%: 4億4073万
2018年3月31日 -1.41%: 4億3452万
2018年6月30日 +7.42%: 4億6678万
2018年9月30日 +20.09%: 5億6056万
2018年12月31日 -1.4%: 5億5270万
2019年3月31日 +4.38%: 5億7690万
2019年6月30日 -0.74%: 5億7266万
2019年9月30日 -0.36%: 5億7059万
2019年12月31日 +6.37%: 6億696万
2020年3月31日 -2.35%: 5億9268万
2020年6月30日 -2.49%: 5億7795万
2020年9月30日 +4.82%: 6億577万
2020年12月31日 -2.22%: 5億9233万
2021年3月31日 -2.06%: 5億8015万
2021年6月30日 -1.63%: 5億7067万
2021年9月30日 -9.61%: 5億1583万
2021年12月31日 +5.88%: 5億4615万
2022年3月31日 -1.8%: 5億3632万
2022年6月30日 -1.02%: 5億3085万
2022年9月30日 +0.48%: 5億3339万
2022年12月31日 +49.79%: 7億9898万
2023年3月31日 +1.59%: 8億1169万
2023年6月30日 +27.22%: 10億3264万
2023年9月30日 -8.75%: 9億4224万
2023年12月31日 +50.15%: 14億1482万
2024年3月31日 -4.85%: 13億4613万
2024年6月30日 +1.08%: 13億6062万
2024年9月30日 +2.53%: 13億9509万
2024年12月31日 -1.51%: 13億7402万
2025年3月31日 -1.1%: 13億5887万
2025年6月30日 -0.76%: 13億4852万
2025年9月30日 -17.4%: 11億1389万
2025年12月31日 +5.5%: 11億7514万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年

2025/12/23 15:48

#2 減損損失に関する注記（連結）

(1) 減損損失を認識した資産グループの概要

場所	用途	種類	減損損失
和歌山県西牟婁郡白浜町	シェアオフィス	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウェア、無形固定資産その他	240,889千円
岐阜県中津川市	小水力発電設備	機械装置及び運搬具	47,181千円

(2) 減損損失に至った経緯
当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループ2施設について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。

2025/12/23 15:48