工具
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7511万
- 2009年3月31日 +45.93%
- 1億962万
- 2010年3月31日 +8.76%
- 1億1922万
- 2011年3月31日 +8.29%
- 1億2911万
- 2012年3月31日 +2.92%
- 1億3289万
- 2013年3月31日 +10.86%
- 1億4731万
- 2014年3月31日 -3.76%
- 1億4178万
- 2015年3月31日 -4.67%
- 1億3515万
- 2016年3月31日 +13.52%
- 1億5342万
- 2017年3月31日 +2.68%
- 1億5754万
- 2018年3月31日 +19.35%
- 1億8802万
- 2019年3月31日 +8.63%
- 2億425万
- 2020年3月31日 +4.39%
- 2億1322万
- 2021年3月31日 -2.71%
- 2億745万
- 2022年3月31日 -1.5%
- 2億434万
- 2023年3月31日 -12.63%
- 1億7853万
個別
- 2008年3月31日
- 2887万
- 2009年3月31日 +192.77%
- 8454万
- 2010年3月31日 +41.02%
- 1億1922万
- 2011年3月31日 +8.29%
- 1億2911万
- 2012年3月31日 +2.65%
- 1億3254万
- 2013年3月31日 +10.84%
- 1億4691万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 3～15年
工具、器具及び備品 3～15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/28 14:55 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 2023/06/28 14:55
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 建物附属設備 3～15年2023/06/28 14:55
工具、器具及び備品 3～15年
ロ 無形固定資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 建物附属設備 3～15年2023/06/28 14:55
工具、器具及び備品 3～15年
(2) 無形固定資産