- 3836
- 2026/10/13
- 時価
- 440億円
- PER 予
- 12.38倍
- 2010年以降
- 4.37-4409.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.93倍
- 2010年以降
- 0.84-8.01倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.74%
- ROE 予
- 23.68%
- ROA 予
- 14.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アバントグループ(3836)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 2億1623万
- 2011年6月30日 -29.8%
- 1億5180万
- 2012年6月30日 +37.7%
- 2億904万
- 2013年6月30日 -25.47%
- 1億5578万
- 2013年12月31日 -54.8%
- 7040万
- 2014年6月30日 +113.42%
- 1億5027万
- 2014年12月31日 -11.88%
- 1億3241万
- 2015年6月30日 +133.37%
- 3億902万
- 2015年12月31日 -88.12%
- 3671万
- 2016年6月30日 +190.57%
- 1億668万
- 2016年12月31日 +3.88%
- 1億1082万
- 2017年6月30日 +211.56%
- 3億4528万
- 2017年12月31日 -83.96%
- 5536万
- 2018年6月30日 +173.95%
- 1億5167万
- 2018年12月31日 -30.73%
- 1億506万
- 2019年6月30日 +105.24%
- 2億1563万
- 2019年12月31日 -17.02%
- 1億7892万
- 2020年6月30日 +128.81%
- 4億939万
- 2020年12月31日 -49.94%
- 2億492万
- 2021年6月30日 +117.17%
- 4億4504万
- 2021年12月31日 -65.1%
- 1億5530万
- 2022年6月30日 +146.28%
- 3億8247万
- 2022年12月31日 -44.59%
- 2億1193万
- 2023年6月30日 +77.26%
- 3億7567万
- 2023年12月31日 -76.38%
- 8874万
- 2024年6月30日 +114.25%
- 1億9012万
- 2024年12月31日 -15.27%
- 1億6109万
- 2025年6月30日 +124.07%
- 3億6097万
- 2025年12月31日 -53.44%
- 1億6805万
- 2026年6月30日 +114.88%
- 3億6111万
個別
- 2008年6月30日
- 2億5800万
- 2009年6月30日 -14.08%
- 2億2167万
- 2010年6月30日 -1.58%
- 2億1816万
- 2011年6月30日 -29.36%
- 1億5410万
- 2012年6月30日 +37.72%
- 2億1223万
- 2013年6月30日 -26.62%
- 1億5573万
- 2014年6月30日 -73.78%
- 4083万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※2.研究開発費の総額2026/09/18 11:02
前連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当連結会計年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 一般管理費に含まれる研究開発費 360,974 千円 361,117 千円 - #2 研究開発活動
- 当社グループは、ソフトウエアを知的製造品と考え、業務プロセスを標準化・パッケージ化することで生産性の高い付加価値を提供していくために、ソフトウエア機能を業務的な側面及び技術的な側面の両面から、データの処理とその結果であるコンテンツについて検討し、高い技術が集約された信頼性のあるソフトウエアの開発を推進しております。また、当社グループの中長期的な成長のためにお客様企業におけるニーズを的確に反映した製品開発体制を強化します。当社グループではこれまでも多くのお客様企業との関係を構築することで、さまざまなニーズにお応えできるよう製品開発を進めてきました。今後も引き続きお客様企業との関係を強化し、より効果的な製品開発のインプットを求めていきます。2026/09/18 11:02
当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は361百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと以下の通りであります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- デジタルトランスフォーメーション推進事業については、顧客ニーズの高度化に伴い一定の落ち着きが見られ、加えて、一部の案件のキャンセルが発生したものの、経営や事業推進に関わる意思決定にデータを活用するニーズは引き続き堅調であり、売上高は11,022百万円(前年同期比6.8%増)と増収になりました。自社リソースを補うための外注費は減少しましたが、売上成長を支えるための人員増に伴う人件費の増加、オフィスの移転に伴う一時費用やオフィス費用等のコスト増に加え、前述の一部の案件のキャンセルによって収益性が悪化した影響もあり、営業利益は1,717百万円(前年同期比0.1%増)とほぼ横ばいとなりました。2026/09/18 11:02
経営管理ソリューション事業については、ソフトウエアビジネスの売上は増加しているものの、当連結会計年度より一部の保守サービスの取引が連結決算開示事業に商流変更された影響もあり、売上高9,685百万円(前年同期比1.7%増)の微増となりました。上記要因によって売上成長が限定的となったことに加え、将来成長のための人員確保に伴う人件費増及びソフトウエアビジネス強化のための研究開発費、マーケティング費用、外注費の増加、一過性費用である受注損失引当金の計上等の影響もあり、営業利益は1,129百万円(前年同期比36.3%減)と減益になりました。
(生産、受注及び販売の実績)