3836 アバントグループ

3836
2026/08/21
時価
428億円
PER 予
12.04倍
2010年以降
4.37-4409.38倍
(2010-2026年)
PBR
2.85倍
2010年以降
0.84-8.01倍
(2010-2026年)
配当 予
2.82%
ROE 予
23.68%
ROA 予
14.29%
資料
Link
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アバントグループ(3836)の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
2億1623万
2011年6月30日 -29.8%
1億5180万
2012年6月30日 +37.7%
2億904万
2013年6月30日 -25.47%
1億5578万
2013年12月31日 -54.8%
7040万
2014年6月30日 +113.42%
1億5027万
2014年12月31日 -11.88%
1億3241万
2015年6月30日 +133.37%
3億902万
2015年12月31日 -88.12%
3671万
2016年6月30日 +190.57%
1億668万
2016年12月31日 +3.88%
1億1082万
2017年6月30日 +211.56%
3億4528万
2017年12月31日 -83.96%
5536万
2018年6月30日 +173.95%
1億5167万
2018年12月31日 -30.73%
1億506万
2019年6月30日 +105.24%
2億1563万
2019年12月31日 -17.02%
1億7892万
2020年6月30日 +128.81%
4億939万
2020年12月31日 -49.94%
2億492万
2021年6月30日 +117.17%
4億4504万
2021年12月31日 -65.1%
1億5530万
2022年6月30日 +146.28%
3億8247万
2022年12月31日 -44.59%
2億1193万
2023年6月30日 +77.26%
3億7567万
2023年12月31日 -76.38%
8874万
2024年6月30日 +114.25%
1億9012万
2024年12月31日 -15.27%
1億6109万
2025年6月30日 +124.07%
3億6097万
2025年12月31日 -53.44%
1億6805万
2026年6月30日 +114.88%
3億6111万

個別

2008年6月30日
2億5800万
2009年6月30日 -14.08%
2億2167万
2010年6月30日 -1.58%
2億1816万
2011年6月30日 -29.36%
1億5410万
2012年6月30日 +37.72%
2億1223万
2013年6月30日 -26.62%
1億5573万
2014年6月30日 -73.78%
4083万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
※2.研究開発費の総額
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日)当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日)
一般管理費に含まれる研究開発費190,124千円360,974千円
2025/09/19 12:59
#2 研究開発活動
当社グループは、ソフトウエアを知的製造品と考え、業務プロセスを標準化・パッケージ化することで生産性の高い付加価値を提供していくために、ソフトウエア機能を業務的な側面及び技術的な側面の両面から、データの処理とその結果であるコンテンツについて検討し、高い技術が集約された信頼性のあるソフトウエアの開発を推進しております。また、当社グループの中長期的な成長のためにお客様企業におけるニーズを的確に反映した製品開発体制を強化します。当社グループではこれまでも多くのお客様企業との関係を構築することで、さまざまなニーズにお応えできるよう製品開発を進めてきました。今後も引き続きお客様企業との関係を強化し、より効果的な製品開発のインプットを求めていきます。
当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は360百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと以下の通りであります。
2025/09/19 12:59
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
連結決算開示事業については、アウトソーシングビジネスが引き続き高い成長率を維持して増収に貢献していることに加え、ソフトウエアビジネスにおいて価格戦略の見直しの影響で増収し、売上高8,720百万円(前年同期比15.7%増)と増収になりました。収益性の面においては、人員増加による人件費増、オフィスの増床に伴うオフィス費用増及びソフトウエアビジネス強化のための研究開発費の増加といったコスト増の要因はあるものの、ソフトウエアビジネスにおける価格戦略の見直し等の改善効果が表れ始めている影響で利益率が向上したことにより、営業利益は2,160百万円(前年同期比17.4%増)と増益になりました。
デジタルトランスフォーメーション推進事業については、一部の大型案件のキャンセルが発生したものの、経営や事業推進に関わる意思決定にデータを活用するニーズは引き続き堅調であり、「クラウド・データ・プラットフォームの構築」を中心とする案件の増加が増収を牽引した結果、売上高は10,318百万円(前年同期比16.6%増)と増収となりました。収益性の面では、売上成長を支えるための人員増及び採用競争力の強化を意図した報酬水準の引き上げによる人件費増加、自社リソースを補うための外注費の増加といったコスト増に加え、前述の大型案件のキャンセルの影響で収益性が悪化しておりますが、売上成長の影響により営業利益も1,716百万円(前年同期比5.1%増)と増益になりました。
2025/09/19 12:59

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