#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 3.減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない資産に係る減価償却費であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない資産に係るものであります。
当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日)
2025/09/19 12:59
#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない資産に係る減価償却費であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない資産に係るものであります。2025/09/19 12:59
#3 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
Ⅰ 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
Ⅱ 原材料
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
Ⅲ 貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
主たる耐用年数
建物 3年から11年
工具、器具及び備品 3年から15年2025/09/19 12:59
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
・貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
主たる耐用年数
工具、器具及び備品 4年から15年2025/09/19 12:59