アドソル日進(3837)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億980万
- 2009年3月31日 -10.64%
- 1億8747万
- 2010年3月31日 -5.02%
- 1億7806万
- 2011年3月31日 -6.83%
- 1億6589万
- 2012年3月31日 +2.07%
- 1億6933万
- 2013年3月31日 -5.55%
- 1億5993万
- 2014年3月31日 -2.63%
- 1億5572万
- 2015年3月31日 +0.6%
- 1億5665万
- 2016年3月31日 -0.33%
- 1億5614万
- 2017年3月31日 -7.11%
- 1億4504万
- 2018年3月31日 +38.67%
- 2億112万
- 2019年3月31日 +3.28%
- 2億773万
- 2020年3月31日 +19.5%
- 2億4823万
- 2021年3月31日 -6.27%
- 2億3268万
- 2022年3月31日 +3.98%
- 2億4194万
- 2023年3月31日 -6.07%
- 2億2725万
- 2024年3月31日 +9.63%
- 2億4914万
- 2025年3月31日 +27.36%
- 3億1730万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント資産の調整額6,610,354千円は、主に報告セグメントに配分していない現金及び預金3,759,855千円、有形固定資産及び無形固定資産819,786千円、繰延税金資産180,236千円、投資有価証券1,419,658千円が含まれております。2025/06/27 11:52
尚、有形固定資産は、主に報告セグメントに帰属しない独身寮の建物及び土地であります。
減価償却費の調整額79,132千円は、報告セグメントに帰属しない資産のうち、主に社内システム、本社及び開発拠点の建物に係るものであります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下の通りであります。
セグメント利益の調整額△1,705,556千円は全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
セグメント資産の調整額6,052,780千円は、主に報告セグメントに配分していない現金及び預金2,887,453千円、有形固定資産及び無形固定資産836,306千円、繰延税金資産65,560千円、投資有価証券1,764,280千円が含まれております。
尚、有形固定資産は、主に報告セグメントに帰属しない独身寮の建物及び土地であります。
減価償却費の調整額85,518千円は、報告セグメントに帰属しない資産のうち、主に社内システム、本社及び開発拠点の建物に係るものであります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額100,748千円は、主に九州支社の移転・リニューアル、本社及び開発拠点の整備に伴う設備投資によるものであります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/06/27 11:52 - #3 主要な設備の状況
- (注)1.賃借している土地及び建物の年間賃借料は407,882千円であります。2025/06/27 11:52
2.従業員数は、正社員、契約社員、特別雇用社員であり、臨時雇用者(派遣受入社員)は( )外数で記載して - #4 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2025/06/27 11:52
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
尚、主要な耐用年数は次の通りです。 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/27 11:52
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 -千円 2,879千円 工具器具備品 2 0 - #6 設備投資等の概要
- 当社グループでは、急激な情報通信技術の革新や販売競争の激化に対処する為に、情報機器及び情報通信システム、並びにこれらの関連設備も含めて、設備投資として新設、拡充、改修、除却等を行っております。2025/06/27 11:52
又、事務所等の建物については、賃借取引によるものでありますが、自社所有の浦和寮(独身寮)及び事務所等の建物に付帯する設備については、設備投資として新設、拡充、改修、除却等を行っております。
当連結会計年度において実施しました設備投資の総額は104,917千円であり、その主なものは、九州支社の移転・リニューアル等に伴う建物附属設備等の増加であります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。2025/06/27 11:52