フリービット(3843)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年4月30日
- 885万
- 2010年4月30日 +82.99%
- 1620万
- 2011年4月30日 +131.43%
- 3749万
- 2012年4月30日 +16.66%
- 4374万
- 2013年4月30日 +31.81%
- 5765万
- 2014年4月30日 -0.89%
- 5714万
- 2015年4月30日 +4.39%
- 5965万
- 2016年4月30日 +42.16%
- 8480万
- 2017年4月30日 +50.14%
- 1億2732万
- 2018年4月30日 -9.14%
- 1億1568万
- 2019年4月30日 +3.21%
- 1億1939万
- 2020年4月30日 -2.87%
- 1億1597万
- 2021年4月30日 +108.25%
- 2億4150万
- 2022年4月30日 -20.6%
- 1億9175万
- 2023年4月30日 -21.73%
- 1億5009万
- 2024年4月30日 +72.91%
- 2億5952万
- 2025年4月30日 -19.67%
- 2億846万
個別
- 2021年4月30日
- 1億413万
- 2022年4月30日 -59.64%
- 4203万
- 2024年4月30日 -1.03%
- 4160万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/07/23 10:17
(表示方法の変更)前連結会計年度(自 2023年5月1日至 2024年4月30日) 当連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 給与手当 3,390,265千円 3,503,137千円 賞与引当金繰入額 143,675 151,723 退職給付費用 35,049 36,697
「株式報酬引当金繰入額」は、質的重要性を鑑み、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の販売費及び一般管理費のうち主要な費目の組換えを行っております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒れに備えるため、一般債権については主に貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2025/07/23 10:17
ロ.賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に備えるため、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/07/23 10:17
(注)計上理由及び金額算定方法については、「注記事項(重要な会計方針) 4.引当金の計上基準」に記載のとおりであります。(単位:千円) 貸倒引当金 66,896 7,046 14,594 59,348 賞与引当金 41,603 - 41,603 - 製品保証引当金 3,959 - 2,990 968 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (2024年4月30日)2025/07/23 10:17
当事業年度
(2025年4月30日)繰延税金資産 未払事業税 未払賞与及び賞与引当金 その他 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
e>前事業年度2025/07/23 10:17 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(2024年4月30日)当連結会計年度
(2025年4月30日)繰延税金資産 貸倒引当金 未払賞与及び賞与引当金 未払事業税 (表示方法の変更)
前連結会計年度の「繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳」において、独立掲記していた「繰延税金資産」の「その他の引当金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度から「その他」に含めて表示しております。また、「その他」に含めていた一部の一時差異について、重要性を鑑み「有形・無形固定資産」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の税効果会計関係注記の組替えを行っております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。なお、投資事業組合その他これに準ずる事業体への出資については、決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/07/23 10:17