建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～15年
工具、器具及び備品 4～8年

2015/06/15 10:18

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	本社レイアウト変更に伴う設備造作等の取得	6,654千円
工具、器具及び備品	本社レイアウト変更に伴う工具器具備品の取得	7,658 〃
ソフトウェア	「TechTarget」システム追加開発費	15,212 〃

3 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
なお、当期減少額のうち()内は内書で減損損失の計上額であります。

2015/06/15 10:18

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～15年
工具、器具及び備品 4～8年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/15 10:18