データ・アプリケーション（3848）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 1462万
- 2010年9月30日 +707.17%
- 1億1808万
- 2010年12月31日 +20.85%
- 1億4270万
- 2011年3月31日 +17.65%
- 1億6789万
- 2011年6月30日 -76.77%
- 3900万
- 2011年9月30日 +119.93%
- 8578万
- 2011年12月31日 +90.21%
- 1億6316万
- 2012年3月31日 +37.31%
- 2億2403万
- 2012年6月30日 -71.11%
- 6472万
- 2012年9月30日 +120.48%
- 1億4270万
- 2012年12月31日 +45.99%
- 2億833万
- 2013年3月31日 +56.83%
- 3億2671万
- 2013年6月30日 -93.51%
- 2121万
- 2013年9月30日 +378.87%
- 1億157万
- 2013年12月31日 +67.66%
- 1億7029万
- 2014年3月31日 +45.22%
- 2億4730万
- 2014年6月30日 -88.23%
- 2909万
- 2014年9月30日 +375.62%
- 1億3839万
- 2014年12月31日 +69.1%
- 2億3402万
- 2015年3月31日 +46.97%
- 3億4395万
- 2015年6月30日 -26.73%
- 2億5200万
- 2015年9月30日 +14.14%
- 2億8762万
- 2015年12月31日 +12.79%
- 3億2440万
- 2016年3月31日 +24.93%
- 4億528万
- 2016年6月30日 -73.85%
- 1億600万
- 2016年9月30日 +111.56%
- 2億2425万
- 2016年12月31日 +27.28%
- 2億8541万
- 2017年3月31日 +52.11%
- 4億3414万
- 2017年6月30日 -66.71%
- 1億4453万
- 2017年9月30日 +85.68%
- 2億6837万
- 2017年12月31日 +33.01%
- 3億5697万
- 2018年3月31日 +34.94%
- 4億8168万
- 2018年6月30日 -81.28%
- 9016万
- 2018年9月30日 +123.87%
- 2億185万
- 2018年12月31日 +33.99%
- 2億7045万
- 2019年3月31日 +76.98%
- 4億7864万
- 2019年6月30日 -89.45%
- 5051万
- 2019年9月30日 +94.97%
- 9848万
- 2019年12月31日 +101.11%
- 1億9806万
- 2020年3月31日 +38.58%
- 2億7448万
- 2020年6月30日
- -3265万
- 2020年9月30日
- 2524万
- 2020年12月31日 +276.56%
- 9505万
- 2021年3月31日 +147.08%
- 2億3486万
- 2021年6月30日 -55.16%
- 1億531万
- 2021年9月30日 +97.96%
- 2億849万
- 2021年12月31日 +39.3%
- 2億9043万
- 2022年3月31日 -15.1%
- 2億4657万
- 2022年6月30日 -65.01%
- 8626万
- 2022年9月30日 +196.2%
- 2億5551万
- 2022年12月31日 +47.13%
- 3億7594万
- 2023年3月31日 -14.06%
- 3億2309万
- 2024年9月30日 -84.34%
- 5059万
- 2024年12月31日 +280.81%
- 1億9267万
- 2025年3月31日 +58.41%
- 3億522万
- 2025年6月30日 -49.76%
- 1億5334万
- 2025年9月30日 -45.35%
- 8381万
- 2025年12月31日 +176.26%
- 2億3153万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/18 13:42
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準等の適用)2025/06/18 13:42
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)及び「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)を当連結会計年度の期首から適用しております。
従来、所得等に対する法人税、住民税及び事業税等(以下、「法人税等」という。)について、法令に従い算定した額を損益に計上することとしておりましたが、所得に対する法人税等について、その発生源泉となる取引等に応じて、損益、株主資本及びその他の包括利益に区分して計上することとし、その他の包括利益累計額に計上された法人税等については、当該法人税等が課される原因となる取引等が損益に計上された時点で、これに対応する税額を損益に計上することとしました。なお、課税の対象となった取引等が、損益に加えて、株主資本又はその他の包括利益に関連しており、かつ、株主資本又はその他の包括利益に対して課された法人税等の金額を算定することが困難である場合には、当該税額を損益に計上しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
