2152 幼児活動研究会

2152
2024/04/26
時価
162億円
PER 予
14.15倍
2010年以降
5-24.91倍
(2010-2023年)
PBR
1.59倍
2010年以降
0.57-2.74倍
(2010-2023年)
配当 予
1.6%
ROE 予
11.25%
ROA 予
8.56%
資料
Link
CSV,JSON

建物(純額)

【期間】

個別

2008年3月31日
1億1101万
2009年3月31日 -5.84%
1億452万
2010年3月31日 +8.23%
1億1312万
2011年3月31日 +8.79%
1億2306万
2012年3月31日 -11.78%
1億856万
2013年3月31日 -7.38%
1億55万
2014年3月31日 -11.12%
8936万
2015年3月31日 -0.81%
8864万
2016年3月31日 -12.74%
7735万
2017年3月31日 -7.27%
7173万
2018年3月31日 -6.48%
6708万
2019年3月31日 -7.07%
6234万
2020年3月31日 -1.26%
6155万
2021年3月31日 -6.38%
5763万
2022年3月31日 +4.75%
6037万
2023年3月31日 -12.69%
5271万

有報情報

#1 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
(単位:千円)
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
圧縮記帳1,1791,179
(うち、建物附属設備)( 1,179)( 1,179)
2023/06/21 12:25
#2 減損損失に関する注記
(単位:千円)
場所用途種類減損損失
東京都品川区建物4,337
合計4,337
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、事務所を基本単位としてグルーピングを行っております。その結果、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(4,337千円)として特別損失に計上いたしました。
なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、割引率に係る記載を省略しております。
2023/06/21 12:25
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2023/06/21 12:25