幼児活動研究会(2152)の建物(純額)の推移 - 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億1101万
- 2009年3月31日 -5.84%
- 1億452万
- 2010年3月31日 +8.23%
- 1億1312万
- 2011年3月31日 +8.79%
- 1億2306万
- 2012年3月31日 -11.78%
- 1億856万
- 2013年3月31日 -7.38%
- 1億55万
- 2014年3月31日 -11.12%
- 8936万
- 2015年3月31日 -0.81%
- 8864万
- 2016年3月31日 -12.74%
- 7735万
- 2017年3月31日 -7.27%
- 7173万
- 2018年3月31日 -6.48%
- 6708万
- 2019年3月31日 -7.07%
- 6234万
- 2020年3月31日 -1.26%
- 6155万
- 2021年3月31日 -6.38%
- 5763万
- 2022年3月31日 +4.75%
- 6037万
- 2023年3月31日 -12.69%
- 5271万
- 2024年3月31日 -3.98%
- 5061万
- 2025年3月31日 -5.1%
- 4803万
- 2026年3月31日 -5.64%
- 4532万
有報情報
- #1 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- (単位:千円)2025/06/20 11:43
前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 圧縮記帳 1,179 1,179 (うち、建物附属設備) ( 1,179) (1,179) - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 3. 当期増加額の主な内容は、以下のとおりであります。2025/06/20 11:43
建物 事務所設備工事費用等 980千円
工具、器具及び備品 パソコン及び複合機等 46,725千円 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/20 11:43
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。