建物(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 1億1101万
- 2009年3月31日 -5.84%
- 1億452万
- 2010年3月31日 +8.23%
- 1億1312万
- 2011年3月31日 +8.79%
- 1億2306万
- 2012年3月31日 -11.78%
- 1億856万
- 2013年3月31日 -7.38%
- 1億55万
- 2014年3月31日 -11.12%
- 8936万
- 2015年3月31日 -0.81%
- 8864万
- 2016年3月31日 -12.74%
- 7735万
- 2017年3月31日 -7.27%
- 7173万
- 2018年3月31日 -6.48%
- 6708万
- 2019年3月31日 -7.07%
- 6234万
- 2020年3月31日 -1.26%
- 6155万
- 2021年3月31日 -6.38%
- 5763万
- 2022年3月31日 +4.75%
- 6037万
- 2023年3月31日 -12.69%
- 5271万
有報情報
- #1 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- (単位:千円)2023/06/21 12:25
前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 圧縮記帳 1,179 1,179 (うち、建物附属設備) ( 1,179) ( 1,179) - #2 減損損失に関する注記
- (単位:千円)2023/06/21 12:25
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、事務所を基本単位としてグルーピングを行っております。その結果、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(4,337千円)として特別損失に計上いたしました。場所 用途 種類 減損損失 東京都品川区 塾 建物 4,337 合計 4,337
なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、割引率に係る記載を省略しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2023/06/21 12:25
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。