建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
3～47年
工具、器具及び備品
3～8年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/25 17:07

#2 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失
愛知県名古屋市他1件	処分予定資産	土地及び建物	4,546千円
埼玉県三郷市	塾	建物	3,703千円
合計			8,250千円

当社グループは、原則として事業用資産については事務所を基準として、処分予定資産については物件ごとにグルーピングを行っております。
処分予定資産において、これまで事務所として活用してきた不動産2件について、売却契約に基づき固定資産評価損相当額を切り下げました。

2014/06/25 17:07

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
3～47年
工具、器具及び備品
3～8年
(ロ)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/25 17:07