- 2146
- 2026/09/07
- 時価
- 1359億円
- PER 予
- 21.1倍
- 2010年以降
- 赤字-59.09倍
(2010-2026年) - PBR
- 5.14倍
- 2010年以降
- 0.37-17.62倍
(2010-2026年) - 配当
- 5.42%
- ROE 予
- 24.36%
- ROA 予
- 9.78%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
UTグループ(2146)の経常利益の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 1億8447万
- 2010年12月31日 +492.82%
- 10億9362万
- 2011年12月31日 -11.65%
- 9億6617万
- 2012年12月31日 -21.54%
- 7億5806万
- 2013年12月31日 +40.92%
- 10億6823万
- 2014年12月31日 +37.02%
- 14億6370万
- 2015年12月31日 +16.49%
- 17億507万
- 2016年12月31日 +43.93%
- 24億5412万
- 2017年12月31日 +43.8%
- 35億2898万
- 2018年12月31日 +67.78%
- 59億2100万
- 2019年12月31日 +1.57%
- 60億1400万
- 2020年12月31日 -4.47%
- 57億4500万
- 2021年12月31日 -22.99%
- 44億2400万
- 2022年12月31日 +24.91%
- 55億2600万
- 2023年12月31日 +49.33%
- 82億5200万
- 2024年12月31日 -18.3%
- 67億4200万
- 2025年12月31日 +21.15%
- 81億6800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結累計期間は、製造業における人材需要が停滞する中、とりわけ半導体製造装置メーカーや半導体メーカーを中心に人材需要が低調だったことから売上高が減少しました。費用につきましては、さらなる事業成長のための月間2,000名採用体制構築等にかかる投資費用の増加及び既存顧客における需要の回復や新規顧客の開拓に伴う受注の増加に対応するために採用関連費の増加があったものの、要員計画の見直し等による人件費の抑制に加え、前第3四半期連結会計期間に計上した株式報酬費用の剥落により、前年同期比で減少しました。2024/02/13 12:05
以上の結果、当第3四半期連結累計期間における業績は、売上高125,124百万円(前年同期128,092百万円、2.3%の減収)、営業利益8,240百万円(前年同期5,606百万円、47.0%の増益)、EBITDA(※2)9,410百万円(前年同期12,082百万円、22.1%の減少)、経常利益8,252百万円(前年同期5,526百万円、49.3%の増益)、親会社株主に帰属する四半期純利益5,717百万円(前年同期1,758百万円、225.0%の増益)、技術職社員数は47,432名(前年同期46,549名、883名の増加)となりました。
※1.出典:厚生労働省「一般職業紹介状況」