- 3854
- 2026/10/02
- 時価
- 510億円
- PER 予
- 14.37倍
- 2010年以降
- 5.01-179.2倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.68倍
- 2010年以降
- 0.54-29.25倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.43%
- ROE 予
- 25.58%
- ROA 予
- 19.74%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2021年7月31日
- 9億3569万
- 2022年7月31日 -11.51%
- 8億2796万
個別
- 2021年7月31日
- 9億3485万
- 2022年7月31日 -11.5%
- 8億2731万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~50年
工具、器具及び備品 4~20年2022/10/27 13:51 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2022/10/27 13:51
投資活動の結果減少した資金は482,289千円(前年同期は216,209千円の減少)となりました。これは主に、無形固定資産の取得による支出385,669千円、有形固定資産の取得による支出96,146千円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
3 減価償却資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~50年
工具、器具及び備品 4~20年2022/10/27 13:51