無形固定資産
連結
- 2024年7月31日
- 7億9205万
- 2025年7月31日 +11.52%
- 8億8329万
個別
- 2024年7月31日
- 7億9172万
- 2025年7月31日 +11.53%
- 8億8300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~50年
工具、器具及び備品 4~20年2025/10/17 9:20 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2025/10/17 9:20
投資活動の結果減少した資金は546,114千円(前年同期は712,690千円の減少)となりました。これは主に、無形固定資産の取得による支出372,568千円、投資有価証券の取得による支出100,000千円、有形固定資産の取得による支出53,519千円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
3 減価償却資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~50年
工具、器具及び備品 4~20年2025/10/17 9:20