- 2153
- 2026/09/25
- 時価
- 347億円
- PER 予
- 9.19倍
- 2010年以降
- 赤字-10.43倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.84倍
- 2010年以降
- 0.21-0.91倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.33%
- ROE 予
- 9.19%
- ROA 予
- 6.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
E・J HD(2153)の退職給付に係る資産の推移 - 全期間
連結
- 2014年5月31日
- 800万
- 2014年8月31日 +12.5%
- 900万
- 2014年11月30日 +66.67%
- 1500万
- 2015年2月28日 +13.33%
- 1700万
- 2015年5月31日 -5.88%
- 1600万
- 2015年8月31日 +6.25%
- 1700万
- 2015年11月30日 +47.06%
- 2500万
- 2016年2月29日 +16%
- 2900万
- 2016年5月31日 +17.24%
- 3400万
- 2016年8月31日 +2.94%
- 3500万
- 2016年11月30日 -11.43%
- 3100万
- 2017年2月28日 -3.23%
- 3000万
- 2017年5月31日 -3.33%
- 2900万
- 2017年8月31日 +3.45%
- 3000万
- 2017年11月30日 +26.67%
- 3800万
- 2018年2月28日 +13.16%
- 4300万
- 2018年5月31日 +9.3%
- 4700万
- 2018年8月31日 +4.26%
- 4900万
- 2018年11月30日 +10.2%
- 5400万
- 2019年2月28日 +7.41%
- 5800万
- 2019年5月31日 -36.21%
- 3700万
- 2019年8月31日 +8.11%
- 4000万
- 2019年11月30日 +62.5%
- 6500万
- 2020年2月29日 +3.08%
- 6700万
- 2020年5月31日 -26.87%
- 4900万
- 2020年8月31日 +6.12%
- 5200万
- 2020年11月30日 +48.08%
- 7700万
- 2021年2月28日 +6.49%
- 8200万
- 2021年5月31日 -2.44%
- 8000万
- 2021年8月31日 +5%
- 8400万
- 2021年11月30日 +30.95%
- 1億1000万
- 2022年2月28日 +9.09%
- 1億2000万
- 2022年5月31日 -30.83%
- 8300万
- 2022年8月31日 +40.96%
- 1億1700万
- 2022年11月30日 -22.22%
- 9100万
- 2023年2月28日 -21.98%
- 7100万
- 2023年5月31日 +60.56%
- 1億1400万
- 2023年8月31日 +1.75%
- 1億1600万
- 2023年11月30日 +18.1%
- 1億3700万
- 2024年2月29日 +1.46%
- 1億3900万
- 2024年5月31日 +2.88%
- 1億4300万
- 2024年8月31日 +79.72%
- 2億5700万
- 2024年11月30日 +175.88%
- 7億900万
- 2025年2月28日 +1.13%
- 7億1700万
- 2025年5月31日 +1.67%
- 7億2900万
- 2025年8月31日 +3.7%
- 7億5600万
- 2025年11月30日 +7.14%
- 8億1000万
- 2026年2月28日 +3.46%
- 8億3800万
- 2026年5月31日 +164.08%
- 22億1300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/08/26 9:21
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年5月31日) 当連結会計年度(2026年5月31日) 繰延税金負債 退職給付に係る資産 △405百万円 △695百万円 時価評価による簿価修正額 △32百万円 △299百万円
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「役員退職慰労金」、および、「匿名組合出資金評価損」は、明瞭性の観点から、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました繰延税金資産の「業務損失引当金」、および、繰延税金負債の「企業結合により識別された無形資産」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1)財政状態の分析2026/08/26 9:21
当連結会計年度末の財政状態は、資産合計は前連結会計年度末から47億41百万円増加し567億52百万円となりました。これは現金及び預金が31億98百万円、退職給付に係る資産が14億83百万円それぞれ増加したことが主な要因であります。負債合計は前連結会計年度末から14億81百万円減少し164億76百万円となりました。これは契約負債が10億79百万円、長期借入金が5億58百万円それぞれ減少したことが主な要因であります。純資産合計は前連結会計年度末から62億23百万円増加し402億76百万円となりました。これは公募増資等による新株式発行により資本金及び資本剰余金がそれぞれ15億69百万円増加したこと、ならびに、親会社株主に帰属する当期純利益の計上等により利益剰余金が22億36百万円増加したことが主な要因であります。
財政状態の主な安全性分析結果としては、当連結会計年度末の自己資本比率は前連結会計年度末に比べ5.5ポイント上昇の71.0%となり、流動比率は87.2ポイント上昇の423.5%となりました。当連結グループは引き続き健全な財政状態であると認識しております。 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2026/08/26 9:21
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「退職給付に係る資産の増減額」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた233百万円は、「退職給付に係る資産の増減額」△26百万円、「その他」260百万円として組替えております。 - #4 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (4)退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表2026/08/26 9:21
(注) 簡便法を適用した制度を含んでおります。前連結会計年度(2025年5月31日) 当連結会計年度(2026年5月31日) 退職給付に係る負債 151百万円 97百万円 退職給付に係る資産 △729百万円 △2,213百万円 連結貸借対照表に計上された負債と資産の純額 △578百万円 △2,116百万円