- 2153
- 2026/10/09
- 時価
- 337億円
- PER 予
- 8.92倍
- 2010年以降
- 赤字-10.43倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.82倍
- 2010年以降
- 0.21-0.91倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.47%
- ROE 予
- 9.19%
- ROA 予
- 6.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年5月31日
- 77億8500万
- 2014年5月31日 -4.19%
- 74億5900万
個別
- 2013年5月31日
- 189億9400万
- 2014年5月31日 +1%
- 191億8400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2014/08/29 9:38
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2014/08/29 9:38
有形固定資産
主として、事務用機器(工具、器具及び備品)及び車両(機械装置及び運搬具)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
なお、耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品 4年
(2)無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。2014/08/29 9:38 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2014/08/29 9:38前連結会計年度
(自 平成24年6月1日
至 平成25年5月31日)当連結会計年度
(自 平成25年6月1日
至 平成26年5月31日)建物及び構築物 -百万円 8百万円 機械装置及び運搬具 -百万円 0百万円 工具、器具及び備品 -百万円 0百万円 土地 -百万円 6百万円 投資不動産 -百万円 0百万円 計 -百万円 15百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/08/29 9:38
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2014/08/29 9:38
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年5月31日) 当連結会計年度(平成26年5月31日) 流動資産-繰延税金資産 286百万円 250百万円 固定資産-繰延税金資産 27百万円 34百万円 固定負債-繰延税金負債 △77百万円 △100百万円
- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は142億5百万円となり、前連結会計年度末と比べ30億16百万円増加いたしました。これは主に、現金及び預金が24億83百万円、たな卸資産が6億61百万円それぞれ増加したことによるものであります。2014/08/29 9:38
固定資産は74億59百万円となり、前連結会計年度末と比べ3億26百万円減少いたしました。これは主に、売却等により建物及び構築物が1億56百万円、投資不動産が1億5百万円それぞれ減少し、また、償却によりのれんが98百万円減少したことによるものであります。
当連結会計年度末の負債は85億91百万円となり、前連結会計年度末と比べ8億62百万円増加いたしました。これは主に、短期借入金が4億50百万円、未払費用が4億5百万円、未成業務受入金が9億53百万円それぞれ増加した一方で、業務未払金が4億円、1年内返済予定の長期借入金が2億77百万円、長期借入金が2億5百万円それぞれ減少したことによるものであります。 - #8 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 2 前連結会計年度の期中増減額の内容は、減価償却9百万円であり、当連結会計年度の期中増減額の主な内容は、株式会社エイト日本技術開発が有していた賃貸等不動産の一部売却による減少85百万円、減損損失11百万円及び減価償却8百万円であります。2014/08/29 9:38
3 時価は、主として固定資産税評価額にもとづいて自社で算定した金額であります。
3 賃貸等不動産に関する損益 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
②投資不動産
定率法
ただし、有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産について、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年~50年
投資不動産 8年~50年
③無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。
④リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2014/08/29 9:38