#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 2.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、チタンコーティング剤とそれを利用した製品の製造販売を事業としております。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額9,766千円は、当社のソフトウェア及び工具器具備品の取得によるものであります。
4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント利益は連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、チタンコーティング剤とそれを利用した製品の製造販売を事業としております。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額9,766千円は、当社のソフトウェア及び工具器具備品の取得によるものであります。2020/09/29 16:11
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
・市場販売目的のソフトウェア
見込販売可能期間(3年以内)における見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間の残存有効期間に基づく均等配分額のいずれか大きい額を計上する方法によっております。2020/09/29 16:11
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 3年～17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用のソフトウェア
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、グリーンエネルギー事業における機械装置については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～15年
機械装置及び運搬具 3年～17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売可能期間(3年以内)における見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間の残存有効期間に基づく均等配分額のいずれか大きい額により償却しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/09/29 16:11