- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
2.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、チタンコーティング剤とそれを利用した製品の製造販売を事業としております。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額9,766千円は、当社のソフトウェア及び工具器具備品の取得によるものであります。
4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
2020/09/29 16:11- #2 セグメント表の脚注（連結）
- グメント利益は連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、チタンコーティング剤とそれを利用した製品の製造販売を事業としております。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額9,766千円は、当社のソフトウェア及び工具器具備品の取得によるものであります。2020/09/29 16:11 - #3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
① リース資産の内容
有形固定資産
IT事業における事務機器、及び建機販売事業における転貸資産等であります。
2020/09/29 16:11- #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
・市場販売目的のソフトウェア
見込販売可能期間(3年以内)における見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間の残存有効期間に基づく均等配分額のいずれか大きい額を計上する方法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/09/29 16:11 - #5 固定資産売却益の注記（連結）
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2020/09/29 16:11
- #6 固定資産除却損の注記（連結）
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2020/09/29 16:11
- #7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/09/29 16:11 - #8 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)
2020/09/29 16:11- #9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
株式の取得により新たに日本光触媒センター株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに日本光触媒センター株式会社の取得価額と取得のための支出(純増)との関係は次のとおりです。
| 流動資産 | 38,581 | 千円 |
| 固定資産 | 53,112 | |
| 流動負債 | △39,708 | |
当連結会計年度(自 2019年7月1日 至 2020年6月30日)
該当事項ありません。
- #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果支出した資金は472,989千円(前連結会計年度は1,619,549千円の支出)となりました。主な支出要因は、定期預金の純増額261,305千円、有形固定資産の取得による支出117,675千円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2020/09/29 16:11- #11 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
(注) 1.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は土地取得(37,863千円)であります。当連結会計年度の主な増加額は土地取得(74,837千円)であります。
2.期末の時価は、主として固定資産税評価額に基づく金額であります。
2020/09/29 16:11- #12 追加情報、連結財務諸表（連結）
(新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り)
当社グループでは、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響が翌連結会計年度中まで続くことを前提に、固定資産の減損会計や繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。緊急事態宣言が再度発令されるなど、前述の前提を上回る新型コロナウイルス感染症の長期化・深刻化があった場合には、翌連結会計年度以降の当社グループの財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に重要な影響を及ぼす可能性があります。
2020/09/29 16:11- #13 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、グリーンエネルギー事業における機械装置については定額法を採用しております。
2020/09/29 16:11- #14 重要な会計方針、財務諸表（連結）
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
2020/09/29 16:11- #15 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、グリーンエネルギー事業における機械装置については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～15年
機械装置及び運搬具 3年～17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売可能期間(3年以内)における見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間の残存有効期間に基づく均等配分額のいずれか大きい額により償却しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/09/29 16:11
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
