原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2018年3月31日
- 1億9500万
- 2019年3月31日 +593.33%
- 13億5200万
- 2020年3月31日 -92.16%
- 1億600万
- 2021年3月31日 -25.47%
- 7900万
- 2022年3月31日 -65.82%
- 2700万
- 2023年3月31日 +81.48%
- 4900万
個別
- 2018年3月31日
- 1億9300万
- 2019年3月31日 +600%
- 13億5100万
- 2020年3月31日 -92.15%
- 1億600万
- 2021年3月31日 -27.36%
- 7700万
- 2022年3月31日 -71.43%
- 2200万
- 2023年3月31日 +81.82%
- 4000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、当社所定の基準に従い、評価減をしております。2023/06/14 15:03
ⅱ 原材料及び貯蔵品
主として、総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 原材料及び貯蔵品
主として、総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。なお、当社所定の基準に従い、評価減をしております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2023/06/14 15:03建物 3～38年 車両運搬具 4～6年 工具、器具及び備品 2～15年