建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 3～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づいております。2015/06/26 9:50

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額及び当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

(増加額)
建物		内装設備工事等	150千円
工具器具備品		什器備品等	777千円

2015/06/26 9:50

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 3～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
イ.市場販売目的のソフトウエア
市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存販売期間(3年以内)に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
ロ.自社利用のソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(3年～5年)に基づいております。2015/06/26 9:50