仕掛品
連結
- 2016年3月31日
- 2億1992万
- 2017年3月31日 -9.4%
- 1億9926万
個別
- 2016年3月31日
- 2億2979万
- 2017年3月31日 -10.84%
- 2億489万
有報情報
- #1 仕掛品及び受注損失引当金に関する注記(連結)
- 2022/05/18 9:42
e>※2 損失の発生が見込まれる受注制作プロジェクトに係る仕掛品と受注損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる受注制作プロジェクトに係る仕掛品のうち、受注損失引当金に対応する額は次のとおりであります。 ※2 損失の発生が見込まれる受注制作プロジェクトに係る仕掛品と受注損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる受注制作プロジェクトに係る仕掛品のうち、受注損失引当金に対応する額は次のとおりであります。 前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 仕掛品 91,237千円 112,207千円 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- デジタルマーケティング領域の受託制作サービスにおけるオムニチャネル関連の大型プロジェクトのピークが収束したことにより、売上高は、前連結会計年度に比べ894百万円(△13.2%)減少し、5,906百万円となりました。2022/05/18 9:42
売上原価は、売上高の減少に伴い減少する一方で、仕掛品の減少等により前連結会計年度に比べ501百万円(△8.9%)の減少にとどまり、5,134百万円となりました。以上の結果、売上総利益は、前連結会計年度に比べ393百万円(△33.7%)減少し、772百万円となりました。
販売費及び一般管理費は、前連結会計年度に比べ40百万円(△4.0%)減少し、978百万円となりました。主な要因は、事務所増床による地代家賃の増加額7百万円等があるものの、採用費の減少35百万円、支払手数料の減少21百万円等によるものであります。 - #3 資産の評価基準及び評価方法
- 関係会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。2022/05/18 9:42 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② たな卸資産2022/05/18 9:42
イ.仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。