建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3.主な賃借設備として、以下のものがあります。

事業所名(所在地)	設備の内容(契約床面積)	従業員数(名)	年間賃借料(千円)
本社(東京都中央区)	建物(1,707.37㎡)	177(18)	76,112
第二スタジオ(埼玉県八潮市)	建物(718.68㎡)	5	9,257
第三スタジオ(埼玉県八潮市)	建物(718㎡)	9	10,155
e-スタジオ(埼玉県八潮市)	建物(1,294.55㎡)	4	17,616

2014/06/26 13:21

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～24年
構築物 15年
機械及び装置 8年
工具、器具及び備品 4年～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/26 13:21

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2014/06/26 13:21

#4 金融商品関係、財務諸表（連結）

投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、定期的に時価を把握し、明細表を作成する等の方法により管理しております。
敷金は、建物賃貸借契約に係るものであり、差入先の信用リスクに晒されておりますが、差入先の信用状況を定期的に把握することを通じて、リスクの低減を図っております。
営業債務である買掛金は、ほぼ全てが2ヶ月以内の支払期日であります。

2014/06/26 13:21