無形固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 152億7200万
- 2014年3月31日 +1.97%
- 155億7300万
個別
- 2013年3月31日
- 7億700万
- 2014年3月31日 -2.12%
- 6億9200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- アウトソーシング事業における機械装置等(機械装置及び器具備品)であります。2014/06/26 15:12
(イ) 無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 主要な設備の状況
- 2.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員を表示しております。2014/06/26 15:12
3.「その他」には無形固定資産(主としてソフトウェア)を含んでおります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法
なお、自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/26 15:12 - #4 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2014/06/26 15:12
投資活動の結果、使用した資金は5,334百万円(前年同期は14,391百万円の使用)となりました。これは主に、資金の増加として、事業譲渡による収入4,920百万円などがあった一方で、資金の減少として、有形固定資産の取得による支出6,220百万円、無形固定資産の取得による支出5,409百万円などがあったことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
建物、構築物、車輌運搬具
主として定額法
機械装置、器具備品
主として定率法
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、市場販売目的のソフトウェアについては、主として、見込有効期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい金額を計上しております。また自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(2~5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/26 15:12