有価証券報告書-第7期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
①建物
定額法
②工具、器具及び備品
定率法
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
工具、器具及び備品
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。