有価証券報告書-第18期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「固定資産売却益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「その他」に表示していた1,011百万円は、「固定資産売却益」7百万円、「その他」1,004百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「貸倒引当金戻入額」に表示していた5百万円は、「その他」606百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「資金調達費用」及び「投資事業組合運用損」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「資金調達費用」に表示していた90百万円及び「投資事業組合運用損」に表示していた41百万円は、「その他」527百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「固定資産売却益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「その他」に表示していた1,011百万円は、「固定資産売却益」7百万円、「その他」1,004百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「貸倒引当金戻入額」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「貸倒引当金戻入額」に表示していた5百万円は、「その他」606百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「資金調達費用」及び「投資事業組合運用損」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「資金調達費用」に表示していた90百万円及び「投資事業組合運用損」に表示していた41百万円は、「その他」527百万円として組み替えております。