建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～15年
工具、器具及び備品 4年～10年
(2)無形固定資産
・ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/03/26 16:17

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.「当期増加額」のうち主なものは、次のとおりであります。

建物附属設備		増床に伴う工事費用等	3,680千円
工具、器具及び備品		サーバーの取得	5,554千円
ソフトウエア		OTIアプリ開発	16,430千円
		スマホマルチ決済向け開発費用	17,062千円

2.「当期減少額」の()内は内書きで、減損損失の計上額であります。

2019/03/26 16:17

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 4～10年
② 無形固定資産
ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/03/26 16:17