構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 7～15年

2015/06/26 15:14

#2 担保に供している資産の注記（連結）

次の資産は下記の担保に供しています。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	44百万円	42百万円
機械装置及び運搬具	―	65

2015/06/26 15:14

#3 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

場所	種類	減損損失	備考
計	1,002
茨城県高萩市他	建物及び構築物	32	遊休資産他
	機械装置及び運搬具	26
	土地	274
	その他	16
	計	349

当社グループは、減損の兆候を判定するにあたり、事業用資産は主としてキャッシュ・フローの生成単位である事業単位、遊休資産は個別物件単位で資産のグルーピングを実施しています。
停止予定資産の回収可能価額は、使用価値により測定しており、使用価値の算定期間が一年未満であることから将来キャッシュフローを割り引いていません。

2015/06/26 15:14

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 7～15年

2015/06/26 15:14