有価証券報告書-第42期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「受取手形」10,015千円は、「受取手形」6,819千円、「電子記録債権」3,196千円として組み替えております。
前事業年度において、固定資産の「有形固定資産」に属する資産の減価償却累計額については、当該各資産項目に対する控除科目として掲記しておりましたが、当事業年度より当該各資産の金額から直接控除し、その控除残高を当該資産の金額として表示しております。
前事業年度において、「支払手形」に含めていた「電子記録債務」は、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「支払手形」78,605千円は、「支払手形」75,750千円、「電子記録債務」2,855千円として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において、「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「受取手形」10,015千円は、「受取手形」6,819千円、「電子記録債権」3,196千円として組み替えております。
前事業年度において、固定資産の「有形固定資産」に属する資産の減価償却累計額については、当該各資産項目に対する控除科目として掲記しておりましたが、当事業年度より当該各資産の金額から直接控除し、その控除残高を当該資産の金額として表示しております。
前事業年度において、「支払手形」に含めていた「電子記録債務」は、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「支払手形」78,605千円は、「支払手形」75,750千円、「電子記録債務」2,855千円として組み替えております。