売上債権の増減額（△は増加）、たな卸資産評価損、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額他2件
2009年8月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -4億1200万
- たな卸資産評価損
- 2億9800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -200万
- 不動産賃貸原価
- -
2010年8月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -7億7800万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -600万
- 不動産賃貸原価
- 5100万
2011年8月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -9億7900万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- 7億9100万
- 貸倒引当金
- -300万
- 不動産賃貸原価
- 4500万
2012年8月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -10億7500万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -300万
- 不動産賃貸原価
- 9300万
2013年8月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -17億2900万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -100万
- 不動産賃貸原価
- 1億700万
2014年8月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -15億8700万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -100万
- 不動産賃貸原価
- 1億
2015年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -13億7100万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -100万
- 不動産賃貸原価
- 5400万
2016年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -24億2000万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -200万
- 不動産賃貸原価
- 2億1700万
2017年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -2億5500万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -100万
- 不動産賃貸原価
- 2億4800万
2018年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -35億2700万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -100万
- 不動産賃貸原価
- 1億6300万
2019年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -36億9200万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -100万
- 不動産賃貸原価
- 1億5600万
2020年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -156億8800万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -1200万
- 不動産賃貸原価
- 1億5900万
2021年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -3億5400万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -100万
- 不動産賃貸原価
- 1億5900万
2022年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -41億2800万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -100万
- 不動産賃貸原価
- 1億6600万
2023年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -9億2400万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -1000万
- 不動産賃貸原価
- 2億7400万
2024年2月
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -89億500万
- たな卸資産評価損
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 貸倒引当金
- -3100万
- 不動産賃貸原価
- 3億6000万