有価証券報告書-第8期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
| (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 ①有形固定資産(リース資産を除く) 定率法を採用しております。 ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
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| ②無形固定資産(リース資産を除く) 定額法を採用しております。 なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。 | ||||
| ③長期前払費用 定額法を採用しております。 | ||||
| ④リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。 |
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