建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 10:48

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	0百万円		-百万円
機械装置及び運搬具	5		4

2015/06/29 10:48

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	12百万円		4百万円
機械装置及び運搬具	13		25

2015/06/29 10:48

#4 担保に供している資産の注記（連結）

① 工場財団として担保に供している資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
土地	437百万円	437百万円
建物	1,440	1,362
合計	1,878	1,799

② その他の担保に供している資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
土地	1,995百万円	1,995百万円
建物	1,256	1,228
売掛金、商品及び製品	94	78

上記は、短期借入金(前連結会計年度2,562百万円、当連結会計年度2,582百万円)、及び長期借入金(前連結会計年度314百万円、当連結会計年度278百万円)の担保であります。

2015/06/29 10:48

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類
広島県広島市	遊休資産	土地・建物

当社グループは、事業用資産と遊休資産に区分し、事業用資産は事業所ごと、遊休資産は各物件ごとにグルーピングしております。
当連結会計年度に売却した遊休資産について、売却決定時において当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に7百万円(土地4百万円、売却に伴う改修費用2百万円)を計上しております。

2015/06/29 10:48

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(a)有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
※平成10年4月1日以後に新規取得した建物(建物附属設備を除く)の償却方法は定額法によっております(在外子会社を除く)。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び工具器具備品 2～20年
(b)無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(c)リース資産
…所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 10:48