建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/30 9:29

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	4百万円		11百万円
機械装置及び運搬具	25		2

2016/06/30 9:29

#3 担保に供している資産の注記（連結）

① 工場財団として担保に供している資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
土地	437百万円	437百万円
建物	1,362	1,307
合計	1,799	1,744

② その他の担保に供している資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
土地	1,995百万円	1,995百万円
建物	1,228	1,178
売掛金、商品及び製品	78	-

上記は、短期借入金(前連結会計年度2,582百万円、当連結会計年度2,462百万円)、及び長期借入金(前連結会計年度278百万円、当連結会計年度320百万円)の担保であります。

2016/06/30 9:29

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(a)有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
※平成10年4月1日以後に新規取得した建物(建物附属設備を除く)の償却方法は定額法によっております(在外子会社を除く)。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び工具器具備品 2～20年
(b)無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(c)リース資産
…所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/30 9:29