構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

(a)有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
※1998年4月1日以後に新規取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物の償却方法は定額法によっております(在外子会社を除く)。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2023/03/31 10:08

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日)		当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)
建物及び構築物	0百万円		-百万円
機械装置及び運搬具	5		7

2023/03/31 10:08

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日)		当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)
建物及び構築物	5百万円		7百万円
機械装置及び運搬具	9		26

2023/03/31 10:08

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物の償却方法については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2023/03/31 10:08